日感アルダ

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中国市場で大苦戦する韓国コスメ〜ニュース考察

韓国最大手の老舗化粧品会社「アモーレパシフィック」が2000年に誕生させた自然派ブランド「イニスフリーinnisfree)」が中国で大苦戦とのニュース。

習近平にいじめられたわけでも締め出されたわけでもありません(笑)

以下、yahoo!ニュース(2022年1月4日付)全文引用(現在元記事は削除されています。)

韓国の化粧品会社「イニスフリー(Innisfree)」が、中国市場で苦戦を強いられている。

中国メディアによると、イニスフリーは最盛期に中国で600以上の店舗を展開していたが、現在は約140店舗に減少している。数年の間に77%もの店舗が撤退したのだ。

イニスフリーは20代前半の女性をターゲットとした安価な化粧品を主力商品としている。2012年に中国市場に進出し、「韓流」人気にもあやかって14年からは毎年100店舗を増設するなど急速に規模を拡大した。

しかし、2017年から政治的問題などにより韓流人気に陰りが見えると、イニスフリーの経営状況も徐々に厳しくなっていった。19年に採算の取れない店舗40か所を閉店。20年には90店、21年には170店を閉店していた。

上記の記事、若干計算が合わないので他記事を拾い読みすると、600店は2018年度の世界12カ国の出店総数で、中国は479店とのことなので、479−40−90−170=197なのでだいたいそんな感じになるかと思われます。

政治的問題というのは「高高度防衛ミサイル(THAAD)」の韓国配備の件で韓国への団体旅行を禁止した件かと思われます。

このブランドの他に、同社の「エチュードハウス」というブランドも2021年に実店舗を全店閉店しています。

巨額損失の韓国コスメ「エチュードハウス」、中国国内の全オフライン店舗を閉鎖 | 36Kr Japan | 最大級の中国テック・スタートアップ専門メディア
▼36Kr Japan(2021年3月13日付)全文引用

韓国の化粧品最大手「アモーレパシフィック(Amorepacific)」が展開するコスメブランド「エチュードハウス(ETUDE HOUSE)」が、中国国内で展開していたオフライン店舗の全てを閉鎖した。同社によると、今後、同ブランドの商品はアリババ系EC「天猫(Tmall)」の公式旗艦店、チャットアプリ「微信(WeChat)」のオフィシャルモール、ソーシャルECアプリ「小紅書(RED)」の旗艦店などオンラインチャネルのほか、都市部で展開されているカラーコスメ専門セレクトショップ「THE COLORIST(調色師)」で購入が可能だとしている。
エチュードハウスは、ピーク時には中国国内の25都市に58店舗を展開していた。親会社のアモーレパシフィックが2月3日に発表した2020年の決算内容によると、エチュードハウスは2020年の売上高が前年比38%減の1113億ウォン(約106億円)に落ち込むと共に巨額の損失を計上し、同グループ内で最も不振を極めたブランドとなっている。

記事から判断すると、減少の原因はコロナ禍による消費の低迷というより、嫌韓ムードの高まりと消費者ニーズに合っていないということが原因かと思います。

・・・ここでいきなり中国人の「爆買」の話なのですが、あれにはちゃんとした理由があって、実際に自分の目で確かめて日本人から日本製を買わないと安心できないという気持ちがあるからだそうです。

なので、中国国内で日本製品が買えても流通や販売段階で中国人がたずさわると信用度がガタ落ちしてしまうとのこと。

そうなると実店舗で買う魅力って薄いんですよね。

また、この会社は大きな会社なのですが、その割に有害物質混入事件が多い(笑)

安全性を気にする人であれば実店舗でじっくり説明を聞いてテストしてから購入したいだろうけど、上記の2ブランドはプチプラなので美容部員がいるわけでもなく。

消費の二極化でこういった中くらいの価格のブランドはどんどん弾かれているようです。

そして、自国コスメの需要が中国内で高まっているようであります。

韓国だけではなく、日本や他外資の化粧品会社も苦境に立たされていますよね。
特に元々中国はビジネスが難しい国でもありますし、今後気に入らない国の製品が締め出される可能性もなきにしもあらず。

目まぐるしく変わる世の中を今後も追っていきたいと思います。
本日もお付き合いいただきありがとうございました!

 

ぴえん💦

明洞のイニスフリー閉店したらしい。オープン当初から目当ては化粧品じゃなくてパンケーキでした(笑)

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本日参考にした記事👇

http://www.thebk.co.kr/news/articleView.html?idxno=184813

http://www.thebk.co.kr/news/articleView.html?idxno=184577

https://www.sankeibiz.jp/macro/news/151012/mcb1510121704001-n3.htm